2018年予想は株価大暴落、為替は超円高に！？その理由とは
2018年も2017年同様右肩上がりに株価は上昇すると思い込んでいる人は要注意！民主党政権が終わり、安倍政権になってから、期待感と金融緩和によって2012年の年末ごろから急激に日経平均が上昇し始め、2017年12月もバブル崩壊後の最高値を更新しまだ上がっています。
これをアベノミクスと呼び、まだまだ上がるとも言われていますが、 反対に今が天井という声や、そろそろリーマンショック級の大暴落、世界恐慌が起こると噂も囁かれています。
そこで、このまま株価は順調に2018年も上がり続けるのか、世界の投資家の動き、世界のリスクについてまとめました。
目次
これまでの日経平均からみるリスク
過去30年の日経平均を見てみると５年に１回は大きな危機やテロ、災害を起点に上昇からの急落、または下落からの急騰と転換しているのがわかります。
2018年に入り、すでに暴落を予感させる動きも何度かありました。 2月6日には日経平均株価が一時1600円も下落しました。 これは史上最大の下げ幅を記録したNYダウ平均株価に連動する形での下落です。 このまま順調に下落するかとも思いましたが、これだけ上昇を維持し続けてきている株価なのでそう簡単には下がっていきません。 2018年に入っての日経平均の推移です。 2月に大きく２回下落しているのがわかります。ニューヨーク市場も天井？
日本の株価と相関があると言われているNYダウについても見てみると、日本同様に上昇に続きでまだまだ上がりそうなチャートになっています。
そこで、この状況について世界１の投資家は2017年にどのように見ているのか紹介したいと思います。
ウォーレンパフェット、ジョージソロスの見解は？
ジョージソロスの見解
ジョージソロスはもう米国株の空売りを始めている（週刊現代より）
ー以下週刊現代の記事から一部抜粋ー 「ソロス氏が率いるヘッジファンドであるソロス・ファンド・マネジメントが5月に米証券取引委員会に提出した報告書から判明したのですが、同ファンドがアメリカの代表的な株価指数であるS＆P500に連動して 価格が動くETF（上場投資信託）の『売りポジション』を増やしていることがわかりました。
具体的には、S＆P500指数が下がるほど、つまりアメリカ株が暴落するほど儲かることになる『売る権利』 を大量に買い増しているのです。その投資額は約3億ドル（約330億円）と巨額。 ソロス氏は本気です」（在米ファンドマネージャー）
目下、アメリカ株は過去最高値を更新するほど絶好調。 そんな飛ぶ鳥を落とす勢いの株式マーケットを相手に回して、ソロス氏は真っ向から「対決」を挑んでいる形といえる。
前出のファンドマネージャーが続ける。
「それだけではありません。ソロス・ファンド・マネジメントは、アメリカの小型株の値動きを示す代表的な指数ラッセル2000に連動するETFの『売る権利』も、大幅に買い増している。
投資額はさらに大きく、実に4億6000万ドル（約500億円）。
つまり、ソロス氏は大型株から小型株にいたるまでアメリカ株全体が大きく下げると見て、『売り』を仕掛けている。
昨年はアメリカ経済を代表するアマゾン・ドット・コムの株も大量保有していたが、これもすべて売り払っている」
ウォーレンバフェットの見解
「バフェット指数は150％、ウォーレン・バフェットは株を買っていない」（トウシル）
ー以下、トウシルの記事から一部抜粋ー ウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイはリーマン・ショック前に現金比率を高めていた。
現金ポジションの前回のピークは、金融危機直前の2007年末の433億ドルである。2008年にはリーマン危機の最中、ゴールドマンサックスの株を安く手に入れて大儲けしたが、2008年末の現金ポジションは255億ドルに減っていた。
ウォーレン・バフェットは暴落する前に株を売り、暴落すると株を買うのである。
バークシャー・ハサウェイの抱える現金ポジションは、2017年第2四半期末（6月末）時点1,000億ドル（約11兆円）と過去最多に達している
2017年6月末の米国株式市場の時価総額の名目GDPに対する比率は150％近辺だ。1989年の日本の100年に１回のバブルのピークでも、この比率は140％程度だった。時価総額の名目GDPに対する比率はバフェット指数と呼ばれるが、バフェット指数が150％に達している現在、バフェットは少なくとも株は買う時期ではないという判断のようだ。
まとめるとジョージソロスもウォーレンパフェットも株は今が天井！ もしくは上昇の最終局面という見解のようです。
そして、ジョージソロスにおいては すでに下落で利益を出すために空売りを仕掛け始めています。
リーマンショック以上の混乱が起こる？
何が原因で混乱がありそうなのか？ 北朝鮮問題、ロシアンゲート、ドイツ銀行危機など原因になりそうな不安要素はたくさんあります。
日本からすると北朝鮮問題は株価以前に安全保障上心配です。 しかし、世界的に見ると、ドイツ銀行危機、イタリアのEU離脱危機が深刻です。
ドイツ銀行危機とは
ドイツ銀行は2016年で75兆ドルのデリバティブ（先物）を保有しておりこれはドイツのGDPの約20年分に相当します。 ドイツ銀行は2016年の年末に破綻寸前でしたが、トランプが米大統領選で当選し、その後の株価上昇で 破産の危機は乗り越えられました。
しかし、アメリカや日本の上昇しきった株価が一旦下落に生じれば、下落幅も大きくなる可能性が高く、そうなればデリバティブも下がり、ドイツ銀行の破綻の可能性があります。ドイツ銀行は約10万人の雇用と関連子会社、また融資先企業、などヨーロッパ全体への影響は大変大きく、リーマンショック同等以上ありそうです。
リーマンショックの時はベイルアウトルールといって金融機関が破綻しそうになれば公的資金を金融機関に注入することができました。 リーマンショックの際はシティや大手金融機関は公的資金の注入によって危機を逃れたところもあります。
しかし、ペイアウトルール自体がおかしいのではないかということで、今はベイルインルール（金融機関の破綻は国が公的資金を投入できない・しない）ことになり、公的資金を金融機関に注入することができないので 金融機関の連鎖倒産が広がる可能性もあります。 金融機関が潰れそうになると、みんな取り付け騒ぎになり世界恐慌規模の危機になることも十分起こり得るわけです。
イタリア危機とは
イタリアの政局不安からくるEUの離脱危機です。 イタリアは景気が悪く、EUからの経済支援を受けている状況にあります。 EUの経済支援を受けると、EUから緊縮財政をせがまれるなど、思い切った経済政策をすることができません。 お金を借りれば支出を抑える（緊縮財政）のは当然かと思いますが、公共事業の削減や公共サービスの縮小、生活保護や補助金等の削減など、国民の暮らしが豊かになりません。当然、国民の不満がたまります。 また、経済政策にはお金がかかりますが、これも思い切ったことができません。 更に、イタリアはEUに加盟している（移動の自由がある）ことで、移民がイタリアに流れてきます。 そして、移民が安い給料で働くことでイタリア国民の仕事が奪われたり、移民が働けない場合は国からの生活保護を受けることにより、更なる財政悪化に繋がっています。 国民からすると職を奪われ、更に、移民のために税金まで使われるといった不満と国民（特に低所得者層）の生活を苦しめています。 イタリア国内では政治的にも EU賛成 VS EU反対 の構図になっており、今は反EUの政党が力をつけてきています。 そして、2018年の夏頃に選挙が行われると言われており（正式には決まっていませんが）、反EUの政党が勝利し、EUを離脱するのではないかと言われています。 実はこの動きは他のEU諸国でも起こっており、イギリスに始まり、イタリアまでも離脱してしまうと、加速的に他のEU諸国でも離脱が始まる可能性があります。 このリスクに対してイタリア国債の下落、利回りの上昇などが起きています。 そして、これがEU全体に広がれば銀行株を中心に世界中が大荒れします。もし、2018年に株価大暴落が起きた場合は？
リーマンショックのデータからみると
| 上昇 | 下落 | |
| 株 | − | NYダウ、S&P500、 日経平均 |
| 為替 | 米ドル、円 | ユーロ、ポンド、 豪ドル、NZドル、 その他マイナー通貨 |
株だとNYダウ、S&P500、日経平均が下がり 為替だとユーロ、ポンド、豪ドル、NZドルが下がり 米ドル、円が上がっていました。 米ドルも円も上昇ですが、円のほうが強く円高になっています。
今はリーマンショックになかった仮想通貨はどのように動くかこれは初めての経験になるわけですね。 めちゃめちゃ気になります。
まとめ
2018年に危機があることが確定しているわけではありませんが株価がすでに天井だと世界一の投資家、投機家は判断しています。 もし、株価が下落に転じた時はドイツ銀行の破綻の可能性が非常に高く、更にドイツ銀行の破綻から関連企業、などの倒産し世界恐慌レベルの危機があることも否定できません。
もし、株価が下がると、企業の資産評価額や配当などにも大きく影響し、景気の後退は避けられません。
一方、投資家やトレーダーは大きく株価や為替が動くときに大きく利益を得て資産をダルマ式に増やすことができます。 つまり、経済危機がチャンスというわけです。 決して、経済危機を望んでいるわけではありませんが。
しかし、この危機をチャンスに誰もが変えれるわけではありません。 しっかりとした投資、トレードの知識がなければチャンスを指を加えて見逃すことになったり、チャンスの中、資産を減らしてしまう可能性もあります。
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